ここで燃えなきゃ、いつ燃える?! 本気になったら“HONKI 塾”!!

 
燃える受験生、HONKI塾

学習塾の種類

経営方針別分類

経営者がどちらを重視しているかによって、儲け主義と貢献主義に分かれます。儲け主義の塾は、生徒の学力向上よりも経済的な利益を優先するので、通ってもあまり成績は上がりません。それでも儲け主義の塾は生徒募集が上手なので、繁昌している塾、急成長している塾が多いでしょう。貢献主義の塾は経済的な利益よりも学力向上を優先するので、儲け主義の塾よりも確実に成績が上がります。しかし、生徒募集が下手な塾、あるいは生徒数を一定数以下に保っている塾が多くあります。

儲け主義なのか貢献主義なのかを見抜くポイントは、まず無料補習の有無や頻度数でわかります。無料補習は塾にとっては経済的・体力的に負担が重いでしょう。だから儲け主義の塾は、無料補習に消極的で「追加の補習は有料でしか引き受けない」という塾が多くあります。

貢献主義の塾は、学力向上が最優先なので、試験前や入試前には積極的に無料補習を積極的に実施しています。「毎年、入試が近づくと、補習の嵐となるため、休めず長時間労働が続く講師はボロボロになります」という塾も少なくありません。

儲け主義の塾の中には「うちは授業がしっかりしているから、補習なしでも成績が上がる」と言っているところがありますが、授業がしっかりしていてさらに補習がしっかりしていれば、もっと成績が上がるはずです。また、「補習、たくさんあります。授業を休んだらその分をしっかり補習します」と説明している詐欺的な塾も存在する。授業を休んだらその代わりに行われるのは振替授業で、授業にさらに上増しされるのが補習ではまったく意味が違います。

また、チラシの頻度でも、その塾が儲け主義なのか貢献主義なのか、おおよそ区別が付きます。儲け主義の塾が成り立っているのは、生徒募集力が強力だからです。成績が上がらず途中でやめていく生徒が多くいますが、それを上回る新規入塾生を集められれば、塾としての生徒数は増えるという作戦です。

このような塾のチラシは間違いなくカラー印刷のかっこいい(プロデザイナーが制作した)出来映えで、ほぼ毎月のように、そして春になると毎週か隔週で届きます。年間53週のうち、20週以上チラシを打っているという塾も少なくありません。

カラーチラシを3万枚(東京近郊の住宅地において半径1〜2km圏内にチラシを打つと、3万枚前後になる)新聞折込すると、印刷費と配布費だけ(制作費を除外)で約20万円かかってしまいます。これに制作費を入れると、年間20回の場合、チラシ費は500万を超える。これに対して貢献主義の塾は、生徒の指導に手一杯で、さらには資金的な余裕もないため、あまりチラシを打ちません。

作ったとしても年に1回か2回、多くても新年度・夏期講習・冬期講習・春期講習で4〜5回が精一杯です。そしてその仕上がりも、儲け主義の塾のチラシと比べると、良く言えば素朴、悪く言えば貧相であることが多いでしょう。「こんなチラシでよく生徒が集まるなあ」という出来だったりすることが少なくありません。

 

設立経緯別分類

経営者が儲かりそうな商売として注目し、あまり塾について勉強することなく開業した塾は、必然的に儲け主義になります。塾のフランチャイズチェーンの多くは、このような「儲けたい人」を募集して教室数を増やしてきました。いくつもの塾のフランチャイズチェーンが「***万円の自己資金で、塾を開業しましょう、ノウハウはすべて本部が提供します、必ず儲かります」という広告で塾のオーナーを募集しています。

しかし、いくらノウハウを教わっても、教育についての素人が手を出してすぐにうまくいくほど、塾の経営は簡単ではありません。フランチャイズの塾の中には、赤字経営に苦しんでいるところが少なくないのが現状です。

元教員や元塾講師など、「人に教える」ということが好きな人が開設した塾は、必然的に貢献主義になります。はじめは自宅で数人を教えていたが、そのうち生徒が増えてきて塾の形になった、というパターンが多く、貢献主義の塾は地域に密着し、地元での口コミでの評判はすこぶる良いが、儲けをあまり重視しないので経営基盤が弱いことがあります。

そのため、大手塾やフランチャイズチェーン塾が進出してくると、その圧倒的な広告宣伝パワーで生徒を奪われて、経営ピンチに陥りやすいようです。良心的な経営を続けていれば、儲け主義の塾に生徒を奪われてもいつか必ず戻ってきてくるのだが、多くの貢献主義の塾には、残念ながらそれまで持ちこたえられる経営体力(赤字に耐えられる資力)が、ないのが現状でしょう。

開業当初は貢献主義であったとしても、塾が企業として成長し、社員数が増えていくに従って、儲け主義の度合いが強くなります。資本主義社会において、企業として生き残っていくためには、成長を続けるしかないからです。成長が止まることは、企業にとっては停滞ではなく衰退を意味します。だからある程度の規模になると、売上アップまたは利益率アップが、生徒の学力向上よりも優先しなければならない至上課題になってしまうのです。

株式上場したら、知名度が上がり教室拡大のための潤沢な資金を得ることができますが、儲け主義の傾向はさらに強くなるでしょう。このため、程度の差こそあれ、主として貢献主義であるという大手塾はきわめて少ないと言えます。

「中小塾だけでなく大手塾であっても、業績アップするためには生徒の学力を向上させるしかない」という状況であるならば、すべての塾が生徒の学力向上を最優先にするはずですが、「目立つところにかっこいい塾を作り、おしゃれなチラシをガンガン打てば、あまり学力が上がらない塾でも生徒がたくさん集まる」というのが現実です。

そして困ったことに、なかなか理解してくれない生徒に手取り足取り教えて学力を上げるよりも、かっこいい塾を作ったりおしゃれなチラシを作ったりする方が、手っ取り早くて即効性があるというのも現実です。

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