ここで燃えなきゃ、いつ燃える?! 本気になったら“HONKI 塾”!!

 
燃える受験生、HONKI塾

学習塾の基礎知識

塾の歴史

塾や家庭教師は、平安時代から始まったと言われ、16世紀までは上流階級の子弟のための存在でした。江戸時代になって、藩校(幕府・諸藩の学校)に加えて私塾や寺小屋などが開設され「読み書きそろばん」と言われるように塾が広く一般化しました。

塾と学校の違い

義務教育の小中学校では、次の日も必ず生徒が来る。塾の場合、次の日も生徒が来てくれるとは限りません。たいていの塾は、生徒が満足して次の日も来てくれるように分かるまでじっくりと指導しています。

公立の小中学校では、生徒は学校を選べなません。塾の場合は、学区などないから選び放題です。だからたいていの塾は、数多くのライバルの中から自分の塾を選んでもらえるように、中身の充実に力を入れています。より効果的な指導ノウハウの開発に努め、情報収集力を生かした的確な進路指導も心がけています。

小中学校や高校では、生徒は先生を選べなません(選択授業を除く)。塾の場合は講師を選べることもあります。だからたいていの塾の講師は、自分の授業を選んでもらうために、指導力を高めるための勉強を怠たりません。

塾と予備校の違い

塾は、主として中学生と小学生を対象に、平日の夕方から夜にかけて授業を行っています。予備校の対象は主として浪人生と高校生であり、浪人生向けには平日の昼間、そして高校生には平日の夜と週末に授業を行っています。最近は、高校生になっても通い慣れた塾に引き続き通う生徒が増えつつあり、予備校はかつての勢いを失いつつあります。

学年別の通塾率(都市圏)
都市圏においては、塾へ通う子どもの割合は小4で急増します。その理由は、このころから中学受験勉強をはじまる子どもが多いためです。小5から中3まではほぼ一定のペースで増加し、中3では大半の子どもが塾に通っています。

教育費調査より

塾・予備校受講率(東京都)
塾・予備校受講率は、通っている学校の種類ごとに、特徴的な動きを示しています。まず、多数派である小学校(公立)と中学校(公立)においては、受講率は大きな動きはありません。平成11年度はわずかながら増加に転じているので、平成10年度が景気の底であったかのような印象を受けるが、これは楽観的すぎる見方でしょう。

小学校(私立)は、受講率が年々低下しています。エスカレーター式に私立の中学校に進学できるし、そもそも私立の小学校は公立の小学校に比べて学校教育費がかかるので、塾・予備校へ通うのは控えよう、という動きが表面化してきたのかもしれないでしょう。

中学校(私立)は、中学校(公立)に比べると低い数字ですが、小学校(私立)とは対照的に受講率が上昇しています。私立中学校の場合は、エスカレーター式に上の私立高校に進学できる(内部進学できる)ことになっているが、だからといってまったく勉強せず遊んでばかりいるわけにはいきません。

なぜならば、あまり成績が低位であると内部進学できなかったり、また複数の高校が内部進学先として存在する場合は成績上位の者から希望する高校に進学できるなど、最近の私立中学校は生徒がよりまじめに勉強するように内部で競争させるシステムをどんどん取り入れているからです。これは、少子化時代における生徒確保のための、生徒の質的向上施策の一環でもあります。このあたりが中学校(私立)の受講率上昇の原因と考えられるでしょう。

高校は、公立、私立とも増加傾向にあり、特に私立高校の塾・予備校受講率が急増しています。高校までしかない私立学校の場合、大学入試は公立高校と同様の実力勝負になるし、また先ほどと同じく少子化時代における生徒確保のために、生徒の大学進学実績を向上させるべく、以前よりも受験指導に力を入れている私立高校が増えつつあります。高校(私立)の受講率上昇の理由は、このあたりと思われます。

保護者が負担する教育費調査(東京都教育庁)
東京都内在住の3歳から22歳までの子どものいる世帯を対象とした調査

塾・予備校関連費(東京都)
塾・予備校関連費は、全体的に低迷しています。長引く景気低迷がその主因と思われます。受講率が増加しつつある中学校(私立)及び高校(私立)であっても、塾・予備校関連費は伸び悩んでいます。

多数派である小学校(公立)と中学校(公立)においては、受講率は横ばいでありましたが、塾・予備校関連費は減少の一途です。これでは、塾や予備校がどんどんつぶれていくのも納得できます。平成11年度は平成9年度と比べて、中学校(公立)で−11%、高校(公立)では何と−26%となっていて、高校は公立・私立とも塾・予備校関連費が大きく減少していますが、その理由のひとつは高まる現役合格志向による浪人の人数減少があるのではないでしょうか。

唯一伸びているのは、小学校(私立)で、その理由は、私には良く分かりません。私立小学校に子供を通わせている家庭は、公立小学校へ通わせている家庭よりも、一般的に経済的な余裕があります。しかしそれはずっと前から同じことなので、近年の支出増加の理由にはなりません。

そもそも、先のグラフの通り、私立小学校の塾・予備校受講率は低下してきているのです。すなわち、通っている生徒の割合は減っているのに、通っている生徒1人あたりの支出額は増加している、という状況です。これは、二極分化の傾向と言えるのではないでしょうか。つまり、塾や予備校に通わない層と、通って高額の授業料を支払っている層の、二極分化です。後者はいったい、どのような塾・予備校に通っているのでしょうか、とても気になります。

保護者が負担する教育費調査(東京都教育庁)
東京都内在住の3歳から22歳までの子どものいる世帯を対象とした調査
注)この「塾・予備校関連費」には、家庭教師や通信教育は含まれていません


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